ゴルフ会員権を売却する節税対策 　-2009/9/06-

ゴルフ会員権の譲渡損失は他の所得と損益通算することができ、これを利用した節税が可能となります。
あまり利用することのないゴルフ会員権をお持ちの方は処分することにより節税を図ることができます。特に、バブル時に取得されているゴルフ会員権のほとんどは現在は大幅に値下がりしており、譲渡損失の金額も大きく、節税効果も大きくなります。
さらに重要なことは、ゴルフクラブ自体が倒産してしまった場合における会員権の損失は、譲渡損失ではないので、損益通算はできません。すなわち譲渡した場合のような損失による節税効果はなく、丸々損をしてしまうということになります。
ですので、少し危ないゴルフクラブの会員権を持っていらっしゃる方は、早めに売却を検討した方がいいかもしれません。